フレキシブルワークで企業と従業員の相互利益を実現する方‪法‬

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、従業員は自分たちが最適な時間と場所で働くためのフレキシビリティ(柔軟性)をより強く要求するようになった。在宅勤務とリモート勤務を併用するハイブリッド型の勤務形態を採用することで、彼らのニーズに応えようとする企業は多い。しかし、単に制度やツールを導入した結果、これまでよりも働きやすくなるどころか、むしろ従業員の負担が増したり、職場内で男女間の不公平が助長されたりするという問題が生じている。本書では、企業の都合ばかりを優先する「柔軟ではないフレキシビリティ」の提供に留まらず、企業と従業員の双方に恩恵をもたらす「真のフレキシビリティ」を確保し、フレキシブルワークを実現するための7つの原則を紹介する。

*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2022年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。