ポストコロナの米中覇権とデジタル人民‪元‬

貿易、5G、デジタル通貨など、

次代の覇権を巡り激しく対立してきた米中は、

2020年、新型コロナウイルスの世界的感染爆発によって

いよいよ「激突した」といっていいだろう。

“戦争前夜”ともいわれる今、

本書では米中両国の情勢と国家戦略を多角的に分析し、

日本と世界の行方を占った。



中国共産党による長春食物封鎖という極限を生き抜いた経験を持つ

中国問題グローバル研究所所長の遠藤誉氏は、

独自の視点と情報ネットワークから香港問題やグレーターベイエリア戦略等、

現在の中国の国家問題・戦略を大局的かつ子細に論じる。

その分析から浮かび上がってきた習近平の父・習仲クンの存在……。

仲クンが今後の中国共産党の戦略を見極める上で

重要なキーパーソンであることがうかがえる。



米中覇権のカギを握る「ドルvs人民元」のデジタル通貨戦争については

同研究所理事で、中国での投資経験も豊富な実業家・白井一成氏が担当。

さらに、同研究所中国代表の孫啓明教授の特別寄稿などを加え、

中国問題グローバル研究所の総力を結集して

ポストコロナ時代の米中覇権と新世界秩序形成の行方を分析。

米中の歴史、今、そして両国と世界の未来が見える大著である。