安易な人員削減では目先の効果すら得られな‪い‬

米労働統計局によれば、2000～2008年、2010～2013年に、毎年88万人から150万人が一時解雇された。景気拡大中でさえそうだった。あまりに安易なレイオフが横行している。しかしその結果、株価が下がったり、収益性が低下したり、ひいては倒産に至る企業も少なくない。従業員のモチベーションや質も下がる。実は、近視眼的にレイオフするよりも、慎重な人員転換を計画するほうが、技術変革や競争の激化にうまく対応できる。AT&T、ミシュラン、ハネウェル、リクルートなど、成功企業の事例からその方法を提示する

*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。