大前研一通信 VOL.333

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発言や論文を、まるごと読むことができる月刊情報誌です。 マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。

今回は、3月の韓国の大統領に当選したユン・ソギョル（尹錫悦）氏が今後、取り組むべき課題や日韓関係を洞察した記事を巻頭に、常任理事国のロシアが始めた戦争を止められない無力な【国連】は解体・再構築するしかないと喝破した記事をはじめ、【資産形成力】として、ロシアへの金融制裁の影響を指摘された記事に、韓国最大企業のサムソン電子含め、ロシア事業をめぐり、撤退すれば中国勢に市場を奪われる企業の苦悩に触れた記事と、半導体製造に関し日本が手遅れになってしまった経緯と現状の解説記事に、中国の支援を受けた経済特区である人工島の整備が進むスリランカ情勢や、香港政府の行政官選挙に絡み、今後の香港政府は、中国と同じ考え方になると言及した記事に加え、「侵略の繰り返し」であった近代中国の歴史を解説した記事、3月下旬から都市封鎖が続く上海市でゼロコロナ政策下の市民の不満が噴出する現状と次期首相の最有力候補の李強氏への言及記事に、【大前関連発言】としては、産地の偽装を指摘した記事など、世界の潮流に関連する記事で構成した「世界の潮流　2022-2023」と題する特集を前半にご紹介します。

後半には、ウクライナ情勢の影響を受け世界的な物価上昇の中、日本経済のインプロージョン（内部爆発）に備え、個人の資産防衛などを説いた記事に、ロシアのウクライナ侵攻で岸田政権が直面するエネルギー政策の“2つの焦点”に関する記事や、燃料価格高騰に、ロシアからの相次ぐ企業の撤退、米政策金利、米国消費物価指数、日米欧の中央銀行の総資産残高の関連記事を、【問題解決力】としては、世界経済、円相場に国内金融業界、武田薬品、NTT、野村證券、・キーエンス、セブン＆アイHDの企業の関連記事に、「預貯金から投資へ」の落とし穴に関して喝破した記事に加え、コンビニ大手のローソンが、子会社の「成城石井」を新規上場するに際し、うまく取り込めなかった点を指摘した記事と、2025年の開催に向け準備している「大阪・関西万博」、その後に誘致を目指しているIR（カジノ含統合リゾート）の問題点の解説記事に、【BBT大学大学院】がGW期間中に開催した修了生によるセミナー報告に、【BOND-BBT】は・2022年度豪研会の新体制報告、【BBT GLOBAL】としては、「そっけない Goodluck　」と題するコラム記事、【リーダーシップ】としては、『MBAを取られた全ての人に知ってほしいリーダーシップﾟの極意』と題するセミナー開催レポート、【IB (国際バカロレア)】は、今年度のIBセミナーのお知らせを、【BBTCh】としては「北欧バルトに学ぶデジタル・イノベーション」の番組紹介記事に、【BBTNEWS　RELEASE】として、「特別栽培米 『BBT米（五郎兵衛米）』が佐久市のふるさと納税へ出品」の記事を、ご紹介するなど、学びと経済に関連した記事を中心に構成した「経済参謀Part.2」と題する2弾特集号です。