大前研一通信 VOL.344

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発信や、総監修する双方向ビジネス専門チャンネル:ビジネス・ブレークスルー(BBT)の情報などを、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。 マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。

今回は、ベストセラー「日本の論点(プレジデント社)」シリーズにちなみ、日本の諸問題に関する関連記事を中心に構成した「日本の論点2023～24 Part.3」と題する特集号です。巻頭には、10年ぶりに交代した新・日銀総裁の植田氏にとって、前総裁の黒田総裁の路線である異次元金融緩和との決別がの試金石となり、「貯蓄から投資」でなく、「貯蓄から消費」が必要だと指摘した記事に、今年で80歳になった大前研一が、若いうちに準備しないと寂しい老後になると、毎日が楽しくなる人生戦略を指南した記事と、新型コロナ感染拡大前に比べ、インバウンド(訪日外国人旅行)が急回復しつつある今だからこそ、観光地を一新する「構想力」を持ったプロデューサーの必要性に言及した記事に加え、政府が出した少子化対策の「たたき台」の3本柱である「経済的支援の強化、保育サービスの拡充、働き方改革の推進」は、少子化の原因がわかっておらず、「大人とは何か」という定義もせずに子ども対策をするから選挙対策となるようなバラマキの提言しか出てこずにおかしくなると、戸籍制度の見直し含め、欧州や伊藤忠商事の事例を参考にすべきと喝破した記事を前半にご紹介します。

中盤には、【大前関連発言】として、3年間続いたコロナ対策で、3/13からマスクの着用義務がハズされ、個人の判断に委ねるとしたことを洞察した記事を、【問題解決力】としては、レベルの低すぎる日本の英語教育や、供給過剰で不動産の価値暴落を危惧すべき都心再開発や、東京五輪・パラ汚職事件に、日・中・韓関係、米英豪安全保障協力や、台湾情勢の関連記事、また、米英豪の安全保障枠組み「AUKUS」(オーカス)を通じて豪州に原子力潜水艦を導入する計画に関し、その狙いは、インド太平洋地域で海洋進出を強める中国をけん制することにあり、今後、日本や韓国などとも協力して、対中包囲網の強化をはかることと指摘した記事もご紹介します。

後半には、【BBT大学大学院】は、起業家アルムナイインタビューとして、LEBO ROBOTICS(リーボロロボティクス)代表取締役浜村圭太郎氏とBBT代表取締役柴田氏との対談記事に、学部との合同学位授与式、入学式「Re-Commencement Day」の実施報告を、【BOND-BBT】としては、BOND-BBT MBAプログラム設立者でもあるLisa MacCallum氏の登壇セミナー報告、【英語】としては、「ビジネス英会話AIコース」の学習メソッド紹介記事(BBT-PEGL)と、世界で活躍するバイリンガル子育てのヒント「GO STEAM!」「GO Reading」開催報告(Go school)、【リーダーシップ】としては、3/25,26に行われたチームリーダーシップ・アクションプログラム(TLAP)第15期の集合研修レポート、【BBTCh】としては、「心理的安全性の高いチームづくり」と題する番組の紹介記事に、【AOBA】としては、サマープログラム申込み開始報告、【IB(国際バカロレア)】としては、アオバジャパン・インターナショナルスクール(AJIS)が、委託事業である文科省IB教育推進コンソーシアム事務局を受託後、5年間にわたってIBの普及を全面的にサポート、目標としてきたIB認定校等数の200校を突破した達成報告を、【BBTNEWSRELEASE】としては、AJISと玉川大学と連携協定の締結報告 (4/3)に、学校の未来戦略!「大学統合、最前線」と題する無料公開セミナーに大阪公立大学・辰巳砂学長の登壇決定報告(4/3)に加え、BBTの独自開発のオンライン教育クラウドシステムAirCampusR®の大幅リニューアル(ChatGPTによる受講生支援機能や、自社開発の学生支援AI「BioLa」も統合)報告(3/27)に、BBTの株式が貸借銘柄に選定されたリリース記事もご紹介します。