大前研一通信 VOL.332

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発信や、総監修する双方向ビジネス専門チャンネル:ビジネス・ブレークスルー(BBT)の情報などを、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。

今回は、大前研一の4月刊行の最新刊「経済参謀(小学館)」にちなみ、国内外の経済に関する記事をご紹介します。巻頭には、原材料価格の上昇によって企業業績が悪化し、賃金が上がらないまま物価だけが上昇、個人消費が減退し、経済活動が停滞する「悪いインフレ」に向かう可能性が高くなると、その元凶のアベノミクスと異次元金融緩和の失敗を大前研一が喝破した記事を巻頭に、【問題解決】として、グループの分割問題に揺れる東芝や、競合が少ない市場へ活路を見出す横浜ゴムに、楽天、ソフトバンクの経済問題を指摘した記事、またロシアの軍事侵攻で被っているウクライナの経済損失や、今後のロシア経済の記事に加え、米政策金利含め、円相場、東京電力、原子力政策に、円安が進み、日本国債の暴落への危険性を指摘した記事、【資産形成力】としては、2021年度の世界のM&A実行額が最高になったことや、米アップル、GAFAMの時価総額、東証再編、トヨタや世界のユニコーン企業に言及した記事などを前半にご紹介します。

中盤には、“戸籍本位”の古い家族観の政治家による「こども家庭庁」では21世紀人材は育たない」、 『単身世帯を有機的につなぐ「おひとりさまマッチング」が新ビジネスの鉱脈となる』と題する記事に、国家公務員制度を管理する人事院の、民間と比較すると常識的な公務員改革に関して霞が関が大揺れしている解説記事に、「日替わり人物評価」と題する<大前関連発言>含め、コロナ禍にウクライナ危機で揺れる「食の安全保障」に関する戦略や、ロシア側から見た場合のゼレンスキー大統領の素顔や、SWIFT(国際銀行間通信協会)からの排除を含むロシアへの経済制裁などの記事を、また、プーチン大統領を強く追い込むと化学、生物兵器のみならず、核に手を掛ける可能性や、100年に1人の政治家と多くの国民から尊敬されている朱鎔基・中国元首相らが、習近平国家主席の3期目に反対をしている重要性に言及した記事もご紹介します。

後半には、【BBT大学大学院】の学部との合同学位授与式と入学式を実施したレポートに、【BBTNEWS RELEASE】として、「アオハジャパン・インターナショナルスクールとメルボルン大学が教育提携 教員育成の取り組みを拡大」、「アオハジャパン・バイリンガルプリスクール中野キャンパスが、グループ8校目の国際バカロレア初等教育プログラム(PYP) 認定校に決定」の記事を、【BOND-BBT】としては「アルムナイから見たBOND」と題するセミナー開催報告、【BBT GLOBAL】としては、「ビジネスならビジネスに相応しい表現が必須」と題するコラム記事に、新講座「GO SCHOOL」開講お知らせ、【BBTCh】としては「ビジネスパーソンのためのAI基礎講座」の番組紹介記事をご紹介するなど、学びと経済に関連した記事を中心に構成した「経済参謀」と題する特集号です。