大前研一通信 VOL.352 大前研一通信 VOL.352
大前研一通信

大前研一通信 VOL.352

    • ¥720
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発行者による作品情報

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発信や、総監修する双方向ビジネス専門チャンネル:ビジネス・ブレークスルー(BBT)の情報などを、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。

2024年度新春号の今回は、ベストセラー「日本の論点(プレジデント社)」シリーズ、「シニアエコノミー(小学館)」にちなみ、日本のシニアや、諸問題に関する大前さんの関連記事を中心に構成した「日本の論点2024~25(シニアエコノミー編)」と題する特集号です。巻頭には、恒例の新年に向けての大前研一のメッセージのあと、[世界人材競争力指数]の上位25カ国から脱落した日本に関し、発表元の指摘とは違う日本の最大の問題を喝破した記事に、名目GDPが、年内にもドイツを下回り、2026年にはインドにも抜かれ5位転落が予想される日本の処方箋(少子化改善、労働人口確保)を提示した記事に加え、2位以下に大差をつける高齢化率となっている日本の超高齢社会の問題に関し、課題先進国”だからこそ、世界に先駆けて経済を活性化させる範を示すべきと発信している、最新刊『「老後不安」を乗り越える シニアエコノミー』からの紹介記事を、【BBTCh】は「グローバルに活躍するための リベラルアーツ哲学」の番組紹介に、タクシー運転手不足対策となる「ライドシェア」解禁関連記事を前半にご紹介します。

中盤には、【問題解決力】として、私立大学、知的財産、国内データセンター、半導体産業や、外貨預金、米債券市場、国内経済対策、内閣支持率、岩谷産業、産業用ロボット関連記事と、長年「専守防衛」を唱えてきた日本にはそもそも反撃能力はないと指摘した記事を<大前関連発言>として、また、電気機器業界の売上高ランキングで、かつては日立と並び上位に称された東芝の上場廃止問題に関して解説した記事に、野村證券元社長、田淵義久氏の訃報関連記事、更に海外記事としてイスラエルとガザのイスラム組織ハマスの軍事衝突関連記事、中国の首相を退任したばかりの李克強氏の急死で追い詰められた習近平氏の“経済3大問題”をどう解決すべきかを示唆した記事に、中国・碧桂園、中国系ECアプリ、米テスラ関連記事に加え、対話型AIの「チャットGPT」の開発、運営をする米国「オープンAI」が11/22に解任したサム・アルトマン前最高経営責任者(CEO)を復帰させることとした一連の騒動が、5日間で収束した舞台裏に関し、大麻問題で揺れる日大も学ぶべきと解説した記事に、米国のいわゆる「ビッグスリー」に対する一斉ストライキを巡り、全米自動車労働組合(UAW)が、ゼネラル・モーターズ(GM)との労使交渉で暫定合意した賃金アップについての関連記事をご紹介します。

後半には、【BBT大学大学院】は、修了生アンケートの満足度100%達成報告、【英語】としては、「定型の社交辞令に慣れる」と題するコラム(PEGL)と、英語レベルアップをサポートする新学期応援入学金免除キャンペーンのお知らせ、(Go school)、【IB(国際バカロレア)】としては、文科省IB教育推進コンソーシアム 国際バカロレア教育ウインターセミナー(オンライン)開催告知にIBDP修了生インタビュー記事、【リーダーシップ】は、29期生の卒業合宿実施レポート、【NEWSRELEASE】としては、答えのない時代に構想力を磨く唯一無二の場である「構想力・イノベーション講座の新規開講のお知らせもご紹介します。

ジャンル
ビジネス/マネー
発売日
2024年
1月5日
言語
JA
日本語
ページ数
40
ページ
発行者
Aoba-BBT
販売元
CREEK & RIVER CO LTD
サイズ
20.6
MB
企業参謀(2014年新装版) 企業参謀(2014年新装版)
2014年
日本の論点2015~16 日本の論点2015~16
2014年
この国を出よ この国を出よ
2013年
大前研一 世界の潮流2018~19 大前研一 世界の潮流2018~19
2018年
ビジネス力の磨き方 ビジネス力の磨き方
2012年
武器としての経済学 武器としての経済学
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2024年
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