大前研一通信 VOL.341

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発信や、総監修する双方向ビジネス専門チャンネル:ビジネス・ブレークスルー(BBT)の情報などを、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。
マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。
今回は、巻頭に2023年大予測として、「独裁者プーチンと習近平の末路はこうなる」と100年前の教訓を知れば日本がとるべき次の一手が見えてくると喝破した記事を巻頭に、【問題解決力】としては、米国のタイム誌が、恒例のパーソン・オブ・ザ・イヤーに、ウクライナのゼレンスキー大統領と、「ウクライナの精神」を選出したことや、ドローン攻撃・核戦力・ロシア産原油に言及した記事に、国際情勢のリスク分析を手がける米国の調査会社ユーラシア・グループが発表した2023年の世界10大リスクの関連記事と、【問題解決力】としての記事も含め、中国の「ゼロコロナ政策」の失敗と、不動産暴落に対する金融支援策が全く足りないと指摘した記事を前半にご紹介します。
中盤には、北朝鮮のミサイルや核の開発が新たな段階に入ってきたことを機に「専守防衛」が大原則であった日本に「反撃能力」という言葉が生み出されたことを指摘した記事を【大前関連発言】として、また、三菱重工業、韓国ハンファグループ、ホテルオークラ、2030年冬季五輪に関する記事に、【BBTCh】としては、「イスラエルスタートアップDX最前線」と題する番組の紹介記事と、2023年“次の総理大臣”に託したい重要政策[前・後編]と題する、選挙制度改革・戸籍撤廃・電力会社再編・教育改革関連記事に加え、福島第一原発事故、エコカー減税、マイナンバーカード、デンマーク情勢や、原子力政策、EV充電器、サプライチェーン連携関連記事を、更にインボイス制度や、NHKの受信料に言及した記事に、2025年4月から施行される東京都の太陽光パネル設置義務化に関して、過去の小池知事の公約を振り返れば失敗すると指摘された記事と、【資産形成力】としては、都心開発、岸田首相のニューヨークでの発言や、日米欧の政策金利の関連記事などをご紹介します。 後半には、【BBT大学大学院】として、「世界の潮流 2022年-地政学・安保リスクがもたらす新たな世界」と題するセミナーレポを、【グローバル人材育成】 としては、「スパイラル学習メソッドと?」と題するコラム記事、【リーダーシップ】としては、オンライン形式で行われた集合研修の実施報告に、【IB(国際バカロレア)】としては、文部科学省IB教育推進コンソーシアム の国際バカロレア教育地域セミナー(中日本地区)開催情報をご紹介するなど、サイバーとAI革命の「第四の波」が到来している社会でも勝ち抜く学びや、日本、中国、ロシアの政治経済関連記事にフォーカスした記事を中心に構成した「第4の波(日・中・露編)」と題する特集号です。